全国ふるさと甲子園は、なぜロケ地とグルメの複合イベントなのか?

最近の投稿は完全にふるさと甲子園推しになってるのですが、もちろん今日もふるさと甲子園ネタです。というか、地域活性の事について学んだことをシェアしたいと思います。

全国ふるさと甲子園のキャッチフレーズは

ふるさと対抗!全国「行きたいまち」決定戦
~『ロケ地&ご当地グルメ』~

人気ドラマや映画のロケ地になった55の地域が今年も大集合!わがまち自慢やご当地グルメを通して、当日、皆様の投票で「いきたくなったふるさとNo.1」を決定します!おなかいっぱい、ふるさとを応援しませんか。

という文章になっています。

ふるさと甲子園を、一般的なご当地グルメ大会にしないのには理由があります。

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そもそも地域活性/地方創生ってなに?

ここ数年、地方創生という言葉がいたることころで語られています。でも地方創生という言葉だけで、何をしたらいいのかがなかなか見えてきません。言葉だけが独り歩きしている印象すらあります。

全国ふるさと甲子園を主催する「全国ふるさと甲子園 実行委員会」(企画:NPOふるさと活性隊)内では地域活性と言っているのですが、地域活性の一つのゴールとして「その地域の経済が活発化すること」を目指しています。言い換えると「その街に人が動く」ということです。

人が動くというのは、旅行でもいいし、移住でもいい。地域の商品を買うのでもいいですし、ふるさと納税も該当するでしょう。要は現地にお金が落ちて地域に住む人の経済が活発化するということをゴールにしているわけです(僕の解釈ではこれなのですが、間違ってたら直すので指摘してください)。

そのきっかけとして映画やドラマのロケ地としてのPRがあります。好きな映画やドラマのロケ地訪問、いわゆる聖地巡礼は、旅行先の決定要因になります。とにかくその地域に興味を持ってもらうきっかけを作ることが重要なわけです。

蒲郡 竹島

そして旅行にいくなら美味しい料理、名物グルメを食べたいですよね。地元の食材を活かした名物料理であれば、思い出に残ります。SNSで受けそうな料理でもいいでしょう。ただ観光に行くだけでなく、お腹も満たされれば印象に残りますし、第三者に伝えてもらえる可能性も高まります。

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こうやって地域にお金が落ちることで、そのエリアの経済が活性化され、住んでいる人・商売をしている人のやる気が向上し、さらに魅力的な街創りに繋がるのが理想なわけです。一過性のブームではなく、継続的な人の流入を図るために、街が一体となって外部に向かって魅力を伝え続ける、結果として経済が回るのがビジネスとして正常な形なんですよね。

広告(宣伝)と広報(PR)

さて、改めて広告と広報についても述べておきます。

広告はお金を払って宣伝をしてもらうことですね。効果は即時的ですし、アピールしたい層やエリアも指定することも可能です。とはいえ、予算が潤沢にある自治体や団体は決して多くありません。そこで広報活動が重要になるわけです。

広報活動で必要なのは知恵を絞ることと行動することです。ただし一人でできることは限られています。街中の有志を集め、理念を共有し、一丸となって街の良さを発信することで何倍にもPR力は高まります。だからチームワークも重要ですね。

映画やドラマのロケ地の誘致は、指を咥えて待っているだけでは何も起きません。ロケ地に選ばれる確率は、地域の魅力、協力体制、チームワーク、熱量によって大きく変わります。制作班・ロケ班に街の魅力をいかに伝えられるか、そもそも魅力的な街になれるかどうかが決め手となります。

みんなの努力が実ってロケを誘致できたとしたら、街のPR効果は計り知れません。そして広告と違って予算はゼロ円です(それまでの活動経費や人件費はかかりますけど)。

広告と広報、どちらが優れていてどちらが劣っているわけではありませんが、上手に使い分けることで効果的に地域のアピールをおこなうことができるのです。

ふるさと甲子園は、なぜグルメだけにしないのか

では本題に戻ります。

答えは単純で、グルメ勝負だと他のグルメ大会と一緒になってしまうからです。それは地域のPRでしょうか?

そしてグルメだけだと東京に持ってくることができてしまうわけです。

B-1グランプリ食堂

奇遇にも第二回全国ふるさと甲子園の会場である秋葉原UDXの正面に、B-1グランプリ食堂という企画が動いています(今もやってるのかな?)。売れたものは商業ベースに乗るので、日本各地で食べられるようになります。それはそれで消費者としては嬉しいのですが、現地に足を運ぶモチベーションにならないですよね。それは地域のPRでしょうか?

ふるさと甲子園はその街に行きたくなること、住みたくなることが一番のテーマですからグルメに絞らないんです。
 
 
そんなわけで、来週早々には出展者募集要項、スポンサー募集要項もリリースされるはずですので、その理念に共感してくれる自治体、団体、企業の方々はご連絡お待ちしてますね。

2016/06/01地方創生